モデルケース

一般企業関係者の方

主に対象となる方

一般企業

商店

主に対象となるケース

事務所や倉庫を増改築したいとき

沈下が不安な時、地盤リスクの把握のため

購入予定地の状態を知りたいとき
※土地を造成したい、がけ地に接している土地が利用できるか知りたい

井戸水を利用したい

一般企業における地盤調査（地質調査）のポイント

最初に信頼できる設計事務所や建設会社の設計部門を探す
計画建物に応じた調査をするために、意匠設計、構造設計、設備設計の内、構造設計と地盤調査会社が調査計画を立案する
工事部門と独立して地盤調査をすることが結果として安心安全そして経済的な施工につながります

建設関係者の方

主に対象となる方

一級建築士
建築構造設計士
工務店の方
建設会社の現場監督
建物、その他構造物の設計・工事を請け負った方

主に対象となるケース

基礎構造を決定したいとき
採用を考えている基礎が適切か判定したいとき
計画している擁壁（ようへき）・法面（のりめん）は適切か判定したい（がけ地利用）とき
行政・適判機関から基礎について指摘を受けたとき
調査したいが建物が建っている、または傾斜地や藪（やぶ）になっているとき

建設業者における地盤調査（地質調査）のポイント

地下水は工事施工にとって重要な要素です。地下水位の確認はかかりません。
地層や支持層が、敷地の中で一定でない時、のちのち不同沈下の原因になります。

最適な設計は適切な調査方法の選定が大切

地盤調査で得られるデータは多岐にわたり、対象物件によって設計上必須のものと不要なものがあり、これらを考慮して適切な調査方法を選定することが大切です。設計のバリエーションに対応するため、複数の調査方法を組み合わせ、地盤を総合的に評価することをおすすめします。

台地上に建築するケース

ボーリング調査（N値）と室内土質試験若しくは平板載荷試験を組み合わせることによって、杭基礎と直接基礎の設計に対応できます。ボーリング調査だけでも杭基礎の設計は可能です。直接基礎の設計も可能ですが設計精度が劣ってしまいます。そこで室内土質試験を行うことによって、支持力を計算することができます。また平板載荷試験だけでは、試験地盤下方の状態が不明となります。つまり、「試験結果がOKでも実際はNG」となる危険性があります。ただし、近隣に信頼できるボーリングデータ（柱状図）があればOKです。

擁壁・法面に建築するケース

ボーリング調査（サンプリング＋室内土質試験）と平板載荷試験、あるいはスウェーデン式サウンディングを組み合わせることにより、擁壁基礎地盤の地耐力の検討に対応できます。また、斜面の安定解析のためにはボーリング調査+室内土質試験（三軸圧縮強度試験）が必要です。

がけ地利用のケース

ボーリング調査（+三軸圧縮強度試験）によって斜面安定性などを解析し、簡易動的コーン貫入試験と現地踏調査を組み合わせることで、がけ条例に基づく構造耐力を判定します。

ジオ･フロントのフィールドワーク・コンサルティング《建設編》

概略の地盤状況と物件に応じて、適切な調査項目・方法をご提案します。
既存建物があっても、湿地や藪（やぶ）、傾斜地でも対応可能です。高い機動力を有する施工班が安全、迅速、丁寧なフィールドワークによって、あらゆる作業環境に対応します。ただし、既存建物の一部解体や伐採、地形改変を伴う場合もあります。
現場で得たデータを直ちに解析し、必要なデータを迅速にお届けします。
地盤コンサルタントとして、最適な設計業務・工事を強力にサポートします。

工場・病院・養護施設・店舗関係者の方

主に対象となる方

工場関係者（機械基礎・重量クレーンの設置・増改築などをお考えの方）
病院・養護施設関係者（病院・養護施設の建設や改築、増築などお考えの方）
店舗関係者（コンビニエンスストア・商業施設の建設をお考えの方）

主に対象となるケース

工場が稼働中に地盤調査を行う。
病院・養護施設で災害対策用の井戸を設置したい場合。
店舗建設を効率的に展開したい場合。
機械の基礎が沈下している。
建屋の下に空洞がありそうだ。
重たい機械設置に基礎は必要か。
ガスタンクを設置する。
工事用水や災害対策用の井戸を掘りたい。

工事関係者の方

主に対象となる方

建設会社の方
解体業者の方
ゼネコンの方
公共工事を発注される公共団体の方

主に対象となるケース

工法・設計が妥当か確認したいとき
工事中予測しなかった地盤現象が生じたとき
工法・設計の変更やそれに伴う適切な調査を考えているとき

工事における地盤調査（地質調査）のポイント

工事関係者の方

「地質リスク」への対応は公共工事の必須条件です。最近の公共工事では、コスト構造改革が叫ばれ、地質条件が及ぼす事業費への影響の大きさが見直されています。楽観的すぎる地質条件の見積もりのみで行った工事が原因で、工事停止や設計変更に伴うコスト増大が社会的批判を呼ぶこともあります。社団法人全国地質調査業協会連合では、地質リスクとそのマネジメント方法の研究活動を通じ、事業の各段階への地質技術者のコミットの必要性を提言しています。

当社は、スタンダードな地盤調査手法に加えて、NSWSなどの新たな調査方法の導入・開発もすすめ、事業の各段階での地質技術サービスを提供する体制を整えております。また、公共事業も数多く手がけ、東京都財務局、建設局、その他の区・市・独立行政法人からご発注いただくなど、実績を重ねています。

ジオ･フロントのフィールドワーク・コンサルティング《工事編》

おおむねの地盤状況と物件に応じて、適切な調査項目・方法をご提案します。
安全・迅速・丁寧なフィールドワークによって、あらゆる作業環境に対応します。
現場で得たデータを直ちに解析し、必要なデータを迅速にお届けします。
地盤コンサルタントとして、設計・工事業務を強力にサポートします。

法律・行政・学術関係者の方

主に対象となる方

弁護士
司法書士などの法律関係者
大学研究者の方
独立行政法人の方
各種研究機関の方

主に対象となるケース

法律関係者の場合、地盤沈下に伴う民事紛争処理に従事するとき
大学、独立行政法人、各種研究機関の場合、地盤工学分野での共同研究者を募りたいとき
裁判での科学的な立証が必要な場合
地質調査の基礎知識を学びたい
予算作成用の見積をしたい
積算の協力
共同研究の要請
生徒や学生に見学させたい

法律・行政・学術における地盤調査（地質調査）のポイント

地盤調査のポイント

建築・造成工事に伴う近隣建物の沈下・傾斜が民事訴訟に至るケースは多くあります。適正な紛争処理（苦情に対する解決のための処理）には、地盤沈下の科学的な原因究明・判定が必要です。当社は第三者の中立・公正な立場で紛争解決に必要な地盤調査・解析判定業務にあたり、技術者として社会的使命を果たすということを企業倫理として掲げています。

また当社では、各種研究活動への参加を地盤技術者としての社会貢献の一環であり、かつ当社の技術的基盤を養成する手段と考えています。地盤工学分野の研究、新機材開発にあたられている機関の皆様において、共同研究者をお探しの場合はご一報ください。

現在、当社では新機構軟弱地盤調査機「NSWS」を使用した「ため池堤体調査手法の開発・研究」を独立行政法人　農業・食品産業技術総合研究機構「農村工学研究所（および大北耕商事株式会社様）」と共同で行っております。